売地 泉南市 樽井３丁目 (樽井駅) 住宅用地

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価格 230万円 最適用途 住宅用地
交通 南海本線 / 樽井駅 徒歩14分
所在地 大阪府泉南市樽井３丁目
土地面積 公簿 66.19㎡ 坪数 20.02坪 坪単価 11.49万円
私道負担面積 - 引渡方法 相談 建ぺい率/容積率 60%／200%
  • 建築条件なし
  • 所有権
  • 即引渡し可
  • 更地
  • 角地
  • 上水道
  • 下水道
  • 都市ガス
  • 電気
  • 側溝

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新築戸建用地にいかがでしょうか！
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    アピールポイント

    ＜泉南市樽井３丁目　新築戸建用売土地＞

    新築用地にいかがでしょうか！

    南側にビルトインガレージを施した
    全室収納ありの３ＬＤＫ２階建プランです！
    プラン価格　１，９８０万円（税込、外構工事費別）

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    物件詳細情報

    交通 南海本線 / 樽井駅 徒歩14分
    その他交通 -
    所在地 大阪府泉南市樽井３丁目
    物件種目 売地
    価格 230万円 坪単価 11.49万円
    借地期間・地代(月額) -（-） 権利金 -
    敷金/保証金 -／- 維持費等 -
    その他一時金 -
    設備 上水道　下水道　都市ガス
    特記事項 -
    備考 法令等制限：宅地造成等規制法
    ※建築条件無し相談可
    土地面積 公簿 66.19㎡ 坪数 20.02坪
    最適用途 住宅用地 私道負担面積 -
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種住居 地勢 -
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    接道状況 角地：３方道路　北7.0m 公道　西8.0m 公道　南6.5m 公道 地目 宅地
    国土法届出 - セットバック -
    条件等 建築条件付き

    建築条件付き土地のこと売買契約の際、「一定期間内(概ね3ヶ月以上)に住宅の建築請負契約を締結する」ことを条件とするものです。
    建築請負契約が成立しなかった場合、契約は白紙となり、支払った金額は返還されます。建物参考プランが公開されている場合、一例であって、そのプランを採用するか否かは土地購入者の自由な判断に委ねられます。
    建築請負会社が指定されている場合と指定されていない場合があります。
    建築条件付き土地の価格には、建物価格は含まれていません。

    現況 更地 引渡し（可能時期/方法） 相談 / 相談
    物件番号 6982649196 管理番号 -
    情報公開日 2024/06/14 次回更新予定日 2024/12/05

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)太真興産

    交通：
    ＪＲ阪和線／和泉砂川　徒歩16分
    住所：
    大阪府泉南市信達市場１７２０－１　コンヤライスビル２階
    TEL：
    072-480-5977
    FAX：
    072-480-5988
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)近畿地区不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    専任媒介
    免許番号：
    大阪府知事免許（２）第６１３６６号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
      お問い合わせの際は十分ご確認ください。
    • 消費税について
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